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アメーバ経営で高収益体質と社員のエネルギーを向上させる方法

社員のモチベーションが上がらない、収益が上がらない、と嘆いている経営者の方も多いと思います。そこで今回お話するのが「アメーバ経営」についてです。京セラの経営者である稲盛和夫名誉会長が創り出された「アメーバ経営」とは一体何なのか、小集団チーム採算のメリットをご説明していきます。

 

アメーバ経営って何?

アメーバ経営

アメーバ経営とは、京セラの創業者である稲盛和夫名誉会長が、経営哲学を実現するために創り出した経営手法のことです。アメーバ経営があるからこそKDDIは高収益を上げることができ、日本を代表する大きな会社に発展しました。

アメーバ経営は、経営哲学(フィロソフィー)の浸透と、小集団のチーム別採算制度の2つで成り立っています。

要するに会社を高収益体質に導くインフラがチーム別採算制度であり、それを動かすためのエネルギーとなるものが経営哲学(フィロソフィー)なのです。

稲盛和夫さんの著書「アメーバ経営」のなかで稲盛さんは、

私は、ともに苦楽を分かち合い、経営の重責を担う共同経営者がほしい、と心の底から願うようになった。そこで、会社の組織を「アメーバ」と呼ばれる小集団に分け、社内からリーダーを選び、その経営を任せることで、経営者意識を持つリーダー、つまり共同経営者を多数育成した。

とアメーバ経営を創り出すに至った経緯を話されています。

また、

アメーバごとに経営の内容が正確に把握できる、独創的な部門別採算管理の仕組みを構築した。同時に経営をガラス張りにし、部門別の経営の実態が誰にでも分かるようにした。

部門別採算管理の仕組みを構築することによって、それぞれの部門の経営状態が全体に分かるようにしたと仰っています。

 

会社の中にたくさんの小さな会社を創る

アメーバ 組織

必要に応じて組織を小さなチームに分割し、小さな町工場や商店の集まりとして会社を再構成します。そのチームの経営を現場のリーダーに任せることで、会社の中にたくさんの小さな会社が生まれていき、その分だけ社長も生まれます。

社内に市場原理が導入されることによって、競争力のある企業体質へと発展します。

また、企業家精神が旺盛なリーダーが輩出されることによって、会社が成長する原動力となるのです。

 

組織を「チーム」に分割する

アメーバ チーム

一般的に製造業は「インプット」(原材料)→製造→「アウトプット」(製品)のプロセスで付加価値を創出しています。しかし、製造のプロセスにフォーカスしてみると、この「製造」という大きな機能のなかには、いくつもの小さな機能が存在しているのです。

例えばお菓子の製造では、「材料を仕込む」、「生地をつくる」、「成形する」、「焼成する」、「盛り付ける」があり、製造過程は、原材料→仕込→練粉→成形→焼成→盛付→商品の機能に分解することが出来るのです。

製造という組織を、それぞれのチームに分解し、経営単位とするのです。

 

小集団チーム別採算5つのメリット

アメーバ経営 メリット

小集団チーム別採算を用いることには次の5つのメリットがあります。

1)経営者意識を持った人材の育成

現場のリーダーが経営者となり小さな会社を任されるので、リーダーはチームの採算を守るために経営資源(ヒト・モノ・カネ・情報)の采配を振るいます。若手社員でもリーダーになることで経営者感覚を身に付けることが出来るのです。

 

2)会社の課題がタイムリーに見える

細かくチームを分けることによって、チーム別採算を見れば、会社の課題が何なのか一目瞭然です。会社の強みや弱みが分かりますので、タイムリーに経営対策を打つことが出来ます。

 

3)高収益体質の実現

それぞれのチームは自部門の経営を競い合いますので、チームごとに経営数値を伸ばすため様々な工夫を凝らします。採算を追求することで、会社全体の利益が積み上がり、高収益体質の会社へと成長していきます。

 

4)個々の活動と採算結果の結びつきを感じる

大手企業の損益計算書を見ても「会社の数字」であり、自分の成果とは感じられません。しかし、小さな組織の場合は、自分の活動結果が数値にしっかりと反映されていることを実感できます。

 

5)採算表が個々の目標管理制度と結びつく

個人の活動とチームの採算結果が結びついて見えるため、チーム・個人の活動目標がリンクし、個々が明確な目標を設定して採算活動に取り組むことが出来ます。

 

今回のまとめ

アメーバ経営は、経営哲学(フィロソフィー)とチーム別採算制度の2つで成り立っています。高収益体質に導くものが「チーム別採算制度」であり、それを動かすためのエネルギーが「経営哲学」なのです。

 

小集団チーム別採算には5つのメリットがありました。高収益体質の企業を目指し、社員のエネルギーを向上させたいですね。

 経営者意識を持った人材の育成
 会社の課題がタイムリーに見える
 高収益体質の実現
 個々の活動と採算結果の結びつきを感じる
 採算表が個々の目標管理制度と結びつく

 

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